【年収500万以上の方限定！】FRASIA（不動産投資個別面談）

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ポイント対象条件
広告の詳細

FRASIAでは、面談を通じて、ご自身で物件判断ができる知識を習得出来ます！！
単に物件をご紹介するだけではなく、本当に資産性の高い物件とは何かを、お客様ご自身で見極められる知識を身につけていただくことを大切にしています。
立地、賃料推移、出口戦略、管理コスト、将来の売却価値など、一般的な不動産営業ではあまり詳しく語られないポイントまで、わかりやすく丁寧にお伝えします。
お客様ご自身が十分に理解し、納得したうえで資産を保有していただくことで、将来にわたって自信を持って運用いただける状態を目指しています。

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※こちらに記載している内容は、広告主サイトの情報やキャンペーンをご紹介しておりますが、
最新の情報でない場合もございますので、必ず広告主サイトのページにて最新の情報・キャンペーンをご確認ください。

紹介報酬特典につきましては、お客様の対象期間内の累計紹介人数によって％が異なり、また、他会員様のご利用状況をお伝えすることはできかねるため、紹介報酬の内訳に関するお問い合わせは承ることができません。あらかじめご了承ください。

【ポイント獲得条件】
新規WEBよりお申し込みのうえ、面談を完了し、以下の条件をすべて満たしている方が対象となります。
※本特典のお渡しは【1世帯につき1回限り】です。
※ご本人に不動産投資の決裁権がない場合は、配偶者様など決裁権を有する方が以下条件を満たしている必要があります。

■ 基本条件
・24歳以上50歳未満の方
・日本に永住権または日本国籍をお持ちの方
・疾病などにより医師の診断等が不要な方
・育児休業中ではない方、または育児休業予定がない方

■ 年収条件
・昨年の本業の個人年収が500万円以上の方
（源泉徴収票または給与明細の額面にて確認）

■ 勤務・職業条件
・勤続年数3年以上の方
（ヘッドハンティング等ご転職の方は勤続1年以上かつ、オファーレター及びそれに準ずるものをご提出頂く場合があります）
・以下いずれかに該当する方
　- 上場企業勤務
　- 資本金1億円以上の企業勤務
　- 上記グループ会社勤務
　- 公務員
　- 医師
　- 弁護士
　- 公認会計士
　- 税理士
　- 看護師
　- 薬剤師
　- 課税所得1,500万円以上（過去3期分）の個人事業主・経営者

■ 融資条件
・年収、勤務先、勤続年数等の基礎情報から、投資用不動産ローンの融資を受けられると当社が判断した方
・住宅ローンのお借入額が年収の5倍以下の方
　例：年収500万円の場合、借入2,500万円未満
・住宅ローン以外のお借り入れがない方
（資産形成ローン、カードローン、投資用不動産ローン等）
・弊社提携金融機関の融資が受けられる方
※融資条件の詳細についてはお答えできない場合がございます。
※必要に応じてエビデンスのご提示をお願いする場合があります。

■ 面談条件
・面談申込後【1週間以内】に日程調整
・申込後【60日以内】に面談実施
・電話のみは対象外
・個別面談のお時間を1回あたり60分程度いただける方
・日程調整のお電話で質問事項へすべてご回答いただける方
WEB個別面談をご希望の場合
下記、条件をすべて満たすこと
・カメラONでご参加いただくこと
・PC orタブレット端末でご参加いただくこと

■ 提出書類
・面談時に勤務先の名刺をご提出いただける方
※名刺がない場合は社員証コピーをご提出ください

■ 特例対象
上記条件をすべて満たしていない場合でも、以下に該当する方はポイント獲得対象となる場合があります。
・現金一括で投資用不動産を購入できると広告主が判断した場合
・自己資金（頭金）割合が高く、提携金融機関から融資可能と判断された場合
・年収500万円未満または勤続1年未満でも、融資を受けて購入に至った場合
※上記条件をすべて満たしていなくても、ご成約後に特典を付与する場合があります。

【ポイント却下条件】

※広告主に正常な申込みでないと判断された場合

※不備、不正、虚偽、重複、いたずら、キャンセル（年齢・氏名・生年月日・年収・勤続年数・借入状況・勤務先虚偽、メールアドレス・電話番号不備など）

※本人以外のお申込みの場合(配偶者の方等)

※不動産関連の会社にお勤めの方

※特典目的と広告主が判断した場合（例：面談前後のポイント判定期間中に、ポイント付与についての質問や念を押すような言動・成果条件を満たす為、担当者に断りもなく一方的に収入証明等を送りつける行為）

※不動産購入に対して決裁権がご自身にない及びご相談が必要な場合、決裁権及びご相談者（配偶者等）同席での面談を別途実施出来ると確認できない方

※本人の年収・勤務先・借入・年齢・諸条件等により、広告主提携ローンにて融資が実行できないと担当者が判断した場合

※希望条件が現在のマンション市場及びご自身の資金状況に乖離が生じ、現実的な内容でないことを求める場合

※不動産投資の意思が無いと広告主が判断した場合（以下内容が該当）

・遅刻及び面談中にスマホをいじるなど、ポイント目的の面談であったと広告主が判断した場合

・面談終了後に、連絡が取れなくなった場合(一定期間連絡が取れる方が対象となります)